日本住宅品質検査センター株式会社は、1級建築士を中心に木造住宅の新築工事から既存住宅の検査を手がけております。
工事中の不具合に関する疑問点や入居後の不具合に関する電話相談コーナーも設けております。
03-5830-3128
03-5826-0232- 家を建てる、家を買う
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施工ミス・手抜き工事は、許しません。
多大な費用をかけて建てる住まいは、失敗が許されない買い物です。
しかし、現状はやっと手に入れたマイホームが「雨漏りする」「建物不等沈下」「注文どおり出来上がっていない」「工事が粗雑だ」などの
施工ミスや手抜き工事など住宅問題のトラブルが後を絶えません。
施工ミス、手抜き工事などの未然防止と欠陥住宅撲滅が当社の目的です。
●JIO既存住宅かし保証保険（個人間用）
中古住宅の購入もこれで安心！
既存住宅流通（中古住宅売買）に際して、基本構造部分の隠れた瑕疵により生じた損害を補償する保険です。
詳しくはこちらから ⇒ JIO | 住宅瑕疵（かし）保険の日本住宅保証検査機構
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事例・実例紹介
会社概要
- 名称
- 日本住宅品質検査センター 株式会社
- オリジナルホームページ
- www.jhqc-kensa110.com
- 理念
- 欠陥住宅撲滅と未然防止で社会に貢献
- 経営理念
- １．経営理念
（１）社会に信頼され、必要とされる企業を目指します。
（２）社会貢献を通じて自己実現を果たします。
（３）安心感のある住生活環境づくりに貢献します。
２．経営基本方針
（１）顧客のニーズと期待に応じた品質検査を提供します。
（２）プロの技術集団としての誇りを持ち、検査の品質向上に努めます。
（３）常に品質マネジメントシステムの検証及び有効性の改善に努めます。
３．将来の目標
（１）国内トップの品質検査会社を目指します。
（２）豊かな人づくりをいたします。 - 所在地・連絡先
- 01：本社
〒111-0042 東京都台東区寿3-15-15 水新ビル4階
TEL：03-5830-3128 FAX：03-5826-0232
02：検査本部
〒111-0042 東京都台東区寿3-15-15 水新ビル4階
TEL：03-5826-0231 FAX：03-5826-0232
03：東北支店
〒989-2451 宮城県岩沼市土ヶ崎 3丁目2-15-B101
TEL：0223-24-5211 FAX：0223-24-2557
04：北関東営業所
〒300-1269 茨城県つくば市池向1512-59
TEL：03-5826-0231 FAX：03-5826-0232
05：群馬支店
〒376-0011 群馬県桐生市相生町2-620-29
TEL：03-5830-3128 FAX：03-5826-0231
06：埼玉支店
〒358-0026 埼玉県入間市小谷田112-2
TEL：03-5830-3128 FAX：03-5826-0231
07：神奈川営業所
〒233-0002 神奈川県横浜市港南区上大岡西3-7-3
TEL：03-5826-0231 FAX：03-5826-0232
08：静岡営業所
〒420-0945 静岡県静岡市葵区桜町1丁目17-28-3
TEL：054-689-3591 FAX：054-255-2151
09：甲府営業所
〒400-0104 山梨県甲斐市竜地1436-67
TEL：0551-28-4430 FAX：0551-28-4430
10：名古屋営業所
〒458-0918 愛知県名古屋市緑区南陵401 桶狭間荘13棟103
TEL：03-5826-0231 FAX：03-5826-0232
11：三重営業所
〒511-0865 三重県桑名市藤が丘6丁目201番地
TEL：03-5826-0231 FAX：03-5826-0232
12：北陸営業所
〒929-0325 石川県河北郡津幡町加賀爪ハ13-4
TEL：077-573-2034 FAX：077-558-6023
13：九州支店
〒812-0011 福岡県福岡市博多区博多駅前4丁目16-12-0901
TEL：092-292-9761 FAX：092-292-9762
- 代表取締役
- 松田 正市
- 役立つ機関として活動
- ● 住宅建築の基礎知識について、勉強をしたいとき
● 住宅のトラブルで困っている時（欠陥住宅の調査）
● 住宅建築（増改築を含む）の施工業者を探しているとき
● 住宅建築の見積りチェックを頼みたいとき
● 設計図面のチェックを頼みたいとき
● 住宅（マンションを含む）の検査を頼みたいとき
● 施主に代わって、住宅の着工から完成まで要点検査をしてほしいとき
● トラブル解決のために弁護士、司法書士を探しているとき
● その他、土地・不動産の諸問題について相談したいとき - 沿革
- 1999年（平成11年11月） 設立
2000年（平成12年２月） 市民教室の創設
2007年（平成19年６月） 株式会社化